東京－北京フォーラム

「東京―北京フォーラム」は日中関係が悪化し、中国で大規模な反日デモが発生した2005年に言論NPOが提唱し設立された民間対話の舞台です。このフォーラムの目的は、日中両国の課題に真正面から向かい合い、冷静で率直な議論を行うことで、その解決だけではなく相互理解に新たな展開を創出すること、さらに日中間だけではなくアジアの将来についても自由に本音で語り合う民間の対話のプラットフォームを構築することです。

第2回フォーラム（2006年）では、安倍晋三官房長官（当時）が日中関係の重要性を強調し、その2カ月後の、首相としての電撃訪問と首脳会談の実現に決定的な役割を果たしました。また、第9回フォーラム（2013年）では、両国の民間レベルで「不戦の誓い」(北京コンセンサス)に合意し、両国と世界に発信しました。さらに、第14回フォーラム（2018年）では、日中間で「平和宣言」を採択し、不戦・反覇権を軸とした多国間の平和メカニズム構築に向けた議論を、北東アジア地域で開始することを合意しました。

本フォーラムは、これまで日中関係がどんなに厳しい時でも、一度も途切れることなく開催され、両国の関係改善に非常に大きな役割を担ってきた唯一の信頼できる民間対話の舞台として定着しています。また、この対話に先立って実施する日中共同世論調査は、両国関係や地域課題に対する日中両国民の認識を20年間にわたり調査し続けている世界で唯一の資料として、世界のメディアやシンクタンクに引用されています。